55歳の平均年収は572万円。真ん中はいくら？男女別の分布と給料が下がる境目

55歳になって、源泉徴収票の金額がこの先上がる気がしない。同じ年の人はいくらもらっているのか、自分は低い方なのか。「55歳から給料が下がる」と聞いて、不安になっている方もいると思います。

先に言うと、国の統計で男性の月の給料(残業代・賞与を除く)は、55〜59歳の44万5,600円が最も高く、60〜64歳で35万8,500円です。ただ、同じ55歳でも、男性は会社の規模によって月に16万円以上の差があります。規模や役職による月の給料の差を、頑張りの差だと決めつけなくていい。この記事では、その差を国の数字で見ていきます。

この記事では、役職定年のあとに給料が何割下がるか、再雇用後の給料、所得税・住民税の手取り額は扱いません(人事院などの調査に数字がないか、人ごとに違うため)。役職定年の制度は55歳の転職の現実、退職金や年金は55歳の早期退職は後悔する？にあります。統計は5歳刻みなので、この記事の「55歳」は55〜59歳の数字です。

55歳の平均年収は、いくら？

55〜59歳の平均年収は572万円(男性735万円・女性356万円)です。雇われて働く真ん中の人は、男性で500〜599万円、女性で200〜249万円の区分に入ります。

平均は国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」、真ん中の区分は総務省「令和4年 就業構造基本調査」から編集部で計算しました。男女の平均の差は379万円で、全年齢の平均478万円より94万円高い水準です。

この調査は、1年を通じて勤めた民間の給与所得者が対象で、給料・手当・賞与の合計額を見ています。年齢は5歳刻みで出ているため、55歳ちょうどの数字はありません。

ネットで見る「55歳の平均年収」が、ばらばらなのはなぜ？

調べる統計によって、数字の中身が違うからです。年収の数字で使う統計を並べました。

統計	数字の中身	55〜59歳の数字	入っていない人
国税庁 民間給与実態統計調査(令和6年分)	1年を通じて勤めた民間の給与所得者の平均給与(給料・手当・賞与の合計)	平均572万円(男性735万円・女性356万円)	年の途中で入社・退社した人
総務省 就業構造基本調査(令和4年)	主な仕事からの1年間の税込み収入。区分ごとの人数	年収の分布(次の章)	所得が分からない人(除いて計算)
厚生労働省 賃金構造基本統計調査(令和7年)	所定内給与額の月額(残業代・賞与を含まない)	男性44万5,600円・女性30万5,700円	短時間労働者、10人未満の企業

出典：国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」第10表、総務省「令和4年 就業構造基本調査」第45表、厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」第2表(一般労働者。企業規模10人以上)

ネットには、別の集計による55歳の平均年収も出ています。この記事は、対象が分かる国の統計で書きました。

平均と真ん中は、どちらを見ればいい？

平均は全員の年収を合計して人数で割った数字で、真ん中は下から数えて半分の位置の数字です。自分の位置を知りたいなら、真ん中と分布を見ます。

国税庁の調査は、年齢別には平均給与しか出していません。次の章では、総務省の調査から年収の区分ごとの割合を出して、真ん中の区分を見ます。

55歳の年収は、人によってどう分かれている？

雇われて働く55〜59歳の男性は、700万円以上が39.0%で、300万円未満が16.1%です。女性は逆で、300万円未満が67.5%、700万円以上が6.7%でした(総務省「令和4年 就業構造基本調査」)。

この調査の年収は、主な仕事から1年間に得た税込みの収入です。調査日は2022年10月1日で、副業は含みません。

55歳の年収の真ん中は、いくら？

下から数えて半分を超える区分を、真ん中の人が入る区分としました。区分の中のどこかまでは分からないので、「中央値は何万円」とは書きません。

55〜59歳	真ん中の人が入る区分	700万円以上	1,000万円以上
男性(雇用者)	500〜599万円	39.0%	14.1%
女性(雇用者)	200〜249万円	6.7%	1.4%
男性(正社員)	600〜699万円	41.7%	13.0%
女性(正社員)	300〜399万円	14.7%	2.2%
男女計(雇用者)	300〜399万円	24.2%	8.2%

出典：総務省「令和4年 就業構造基本調査」第45表（雇用者・正規の職員・従業員。所得が分からない人を除いて編集部で計算）

平均572万円は、男女計の真ん中の区分(300〜399万円)より上にあります。2つの調査は対象が違うため、単純には比べられません。

自分の年収は、下から何番目にあたる？

年収が400万・500万・600万円などの線に届かない人が、何%いるかを並べました。

年収	男性	女性	男性(正社員)	女性(正社員)
400万円未満の人	27.6%	78.4%	21.1%	51.5%
500万円未満の人	39.2%	85.3%	33.6%	66.8%
600万円未満の人	50.3%	89.9%	46.4%	77.5%
700万円未満の人	61.0%	93.3%	58.3%	85.3%
1,000万円未満の人	85.9%	98.6%	87.0%	97.8%

出典：総務省「令和4年 就業構造基本調査」第45表（55〜59歳の雇用者・正規の職員・従業員。所得が分からない人を除いて編集部で計算）

たとえば年収500万円の男性は、500万円未満の人が39.2%いるので、上から約6割の位置です。同じ500万円でも、女性なら500万円未満が85.3%なので、上位の1割台に入ります。男女で答えが逆になるので、自分の性別の列で見てください。

55歳で年収400万円は、低い？

男性なら低い側、女性なら高い側です。男性の正社員で年収400万円の人は、400万円未満の人が21.1%いるので、下から2割ほどの位置にいます。男性全体では27.6%です。

女性の正社員なら、400万円未満が51.5%で、ちょうど真ん中あたりになります。女性全体では400万円未満が78.4%なので、上位の2割ほどです。

年収1,000万円以上の人は、どのくらい？

雇われて働く55〜59歳で、年収1,000万円以上は男性14.1%、女性1.4%、男女計8.2%です。男性でも、7人に1人ほどにとどまります。

女性の年収は、なぜ低く出る？

雇われて働く女性のうち、300万円未満は67.5%。正社員に絞ると31.0%まで下がり、300〜499万円が35.9%で、4区分の中で最も大きくなります。

女性で300万円未満の人のうち、正社員は約18%でした(区分の合計から編集部で計算)。つまり女性の数字には、パートや契約など働き方の違いが入っています。

同じ55歳でも、月の給料はどれだけ違う？

会社の規模・学歴・役職で並べると、次のとおりです。月の給料(所定内給与額)の、55〜59歳の平均です(厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」)。年齢による差よりも、規模や役職による差のほうが大きく出ています。

会社の規模で、どのくらい違う？

企業の規模(常用労働者数)	男性	女性	男女計
大企業(1,000人以上)	53万3,200円	33万5,600円	46万5,900円
中企業(100〜999人)	42万1,500円	30万200円	37万6,700円
小企業(10〜99人)	36万6,100円	27万7,400円	33万5,100円

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」第4表(一般労働者の所定内給与額。残業代・賞与を含まない月額)。男性55〜59歳の中企業は、前年の同じ年齢の人たちの平均より4.2%低くなっていますが、年ごとに別の人の平均で、個人の給料が4.2%下がったという意味ではありません。

男性の大企業と小企業の差は、月16万7,100円です。一方、同じ男性の50〜54歳から55〜59歳への差は、全体で月8,100円(43万7,500円から44万5,600円)でした。

年齢が5歳上がる差より、規模による開きのほうがずっと大きく出ています。規模別に並べた別々の人の平均で、規模が原因とは言えません。開きの大きさはこの数字です。年収の規模別の数字は50代の転職で年収はどうなる？にあります。

学歴で、どのくらい違う？

学歴	男性	女性
高校	36万7,400円	26万1,000円
専門学校	40万6,300円	31万7,900円
高専・短大	45万7,800円	32万9,500円
大学	55万6,300円	41万6,200円
大学院	69万1,900円	58万600円

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」第3表(55〜59歳の一般労働者の所定内給与額。残業代・賞与を含まない月額)

男性は高校と大学で月18万8,900円の差があります。学歴は今から変えられません。この表が示すのは平均の開きで、差の理由は書かれておらず、これから動けるかどうかを決めるものでもありません。

役職で、どのくらい違う？

役職別の月の給料は、部長級63万5,800円(平均53.1歳)、課長級52万9,200円(49.5歳)、係長級39万9,200円(45.4歳)、非役職者31万500円(41.8歳)です。課長級と非役職者の差は、月21万8,700円になります。

これは全年齢の役職者を並べた平均で、年齢も勤続年数も違う別々の人の数字です。役職定年で役職を外れたときに、実際に下がる額ではありません。

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」第8表(男女計。役職者は雇用期間の定めがない一般労働者)

55歳前後で年収を上げた人は、いる？

55〜59歳の例は、確認できていません。近い年代として、50代前半で仕事を変えた2人を載せます。前の仕事が製造や飲食でも、営業に移って入社後に資格を取り、年収を上げた方です。

※採用の現場で見てきた例です。年収は目安で、転職後の年数は人によって違います。個人の実績であり、全員が同じようになるわけではありません。

50代で決まる人は、どんな人？

採用の現場を見てきた渡辺によると、50代の実例の数字は、ほかの年代と特に変わりません。ただ、50代で決まる人は、営業の経験がある人が多くなります。上の2人の前の仕事は営業でなく、営業に移ってから資格を取りました。営業の経験がない50代を責める理由はありません。

55〜59歳で仕事を変えると、賃金はどうなる？

厚生労働省「令和6年 雇用動向調査」では、前の仕事から移って賃金が増えた55〜59歳は27.4%、変わらない人は33.6%、減った人は36.6%でした。50〜54歳は増えた人が39.0%なので、55〜59歳では増える人の割合が下がっています。

別の調査、厚生労働省「令和2年 転職者実態調査」(2019年10月〜2020年9月に転職した人)の55〜59歳では、増加32.1%・変わらない16.5%・減少49.9%でした。調査名と対象が違うため数字は一致しませんが、減った人が増えた人を上回る点は同じです。くわしくは50代の転職で年収はどうなる？にまとめています。

55歳の給料が下がるのは、なぜ？いつから？

国の統計で下がるのは、60〜64歳からです。月の給料と平均年収の2つの統計で並べると、どちらも60歳の線で大きく変わります。

見る数字	55〜59歳	60〜64歳	変化
月の給料・男性(所定内給与額)	44万5,600円	35万8,500円	8万7,100円減(19.5%減)
月の給料・女性	30万5,700円	27万800円	3万4,900円減(11.4%減)
平均年収・男性(国税庁)	735万円	604万円	約130万円減(17.7%減)
平均年収・女性(国税庁)	356万円	294万円	約62万円減(17.5%減)

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」第2表、国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」第10表。年齢ごとに別の人を並べた平均で、同じ人の給料が下がった額ではありません。

年収600万円以上の男性の割合も、55〜59歳で49.7%、60〜64歳で21.8%と、半分以下になります。

なお、女性の平均年収は、国税庁の調査で50〜54歳の363万円から55〜59歳の356万円へ下がりました。月の給料は50〜54歳30万5,400円、55〜59歳30万5,700円とほぼ横ばいで、年収と月給で動きが違います。

なお、55歳の転職の現実の男性44万4,100円は令和6年の調査、この記事の44万5,600円は令和7年の調査の数字です。

これらの数字から、下がる理由は読み取れません。60歳以降の働き方の年表は、上のリンク先で見られます。

55歳で下がる人は、何が起きている？

55歳で役職を外れる制度として役職定年があり、導入率や年齢、配置は55歳の転職の現実にまとめています。

ただし、役職定年のあとに給料が何割下がるのかは、人事院の調査には出ていません。「何割減る」という数字は会社ごとの事例で、全体の平均ではありません。自分の会社の規則と給与明細で確かめるしかありません。

給料が下がったと感じたら、まず何を確かめる？

給与明細で、基本給・役職手当・賞与のどれが減ったのかを見てください。減ったのが役職手当なら、役職の制度の話です。基本給や賞与が減ったなら、会社の評価の仕組みや業績の話になります。減った項目によって、会社に聞く相手も、動くかどうかの判断も変わります。

55歳の年収から、引かれるお金は？

年収500万円なら、社会保険料は年約77万円。ここに所得税・住民税が加わります。

年収(月給・賞与なし)	社会保険料(年)	社会保険料を引いた額
400万円	約61.5万円	約338.5万円
500万円	約76.9万円	約423.1万円
600万円	約92.3万円	約507.7万円
700万円	約107.7万円	約592.3万円

※2026年度の料率(東京都の協会けんぽ・40〜64歳)で、月給にそのまま本人負担の15.385%(健康保険4.925%・介護保険0.81%・厚生年金9.15%・雇用保険0.5%)をかけて編集部で計算。健康保険・介護保険・厚生年金は標準報酬月額で決まり、賞与の有無でも変わります。健康保険の料率は都道府県ごとに違います。子ども・子育て支援金は含めていません。

健康保険と厚生年金の保険料は、本人と会社が半分ずつ払います(健康保険法第161条・日本年金機構)。介護保険料は40〜64歳の人が払うもので、55歳なら含まれています。

所得税と住民税の額は、扶養や保険料などの控除で人ごとに違うため、この記事では出しません。正確な額は、年末の源泉徴収票と住民税の決定通知書で確かめてください。

55歳で年収を上げるなら、どの道を選ぶ？

道ごとに、年収の決まり方が違います。先に確かめることを表にしました。

選ぶ道	年収の決まり方	先に確かめること	手がかりになる数字
今の会社で昇進・昇給を狙う	役職と評価	55歳以降の昇給・賞与の制度、役職定年の有無	課長級52万9,200円・非役職者31万500円(月)
規模の大きい会社の同じ仕事に移る	会社の規模	移り先の給与の決まり方と求人の年齢条件	男性55〜59歳の大企業53万3,200円・小企業36万6,100円(月)
営業に移り、年収を上げる	会社ごとに違う(求人票で確かめる)	固定の額、雇用か業務委託か	51歳420万円→2年目620万円、52歳480万円→3年目700万円
60歳まで今の会社で働く	会社の制度	60歳以降の働き方と給料のルール	60〜64歳男性の月給35万8,500円(別の人の平均)
動くか決める前に、選択肢を確かめる	まだ決まらない	在職中に条件と求人を見る	相談は無料(話すだけでよい)

※道の整理は編集部によるものです。出典は厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」第4表・第8表・第2表、採用の現場の実例(年収は目安・個人の実績)。

営業に移るなら、資格は先に必要？

先に必要とは限りません。上の2人は、資格なしで営業に移り、入社後に宅建を取りました。資格の考え方は50代のやり直しに、資格は必要？にあります。

営業の統計区分では、55歳前後の年収はいくら？

賃金構造基本統計調査の「その他の営業職業従事者」(男女計)では、年収は55〜59歳で872万円、60〜64歳で635万円です(job tagの住宅・不動産営業の表示と同じ元データで、不動産営業に絞った数字ではありません)。きまって支給する現金給与額×12+年間賞与で計算した値で、残業代を含みます。国税庁の平均年収とは計算方法が違うため、並べて比べられません。

平均勤続が長い人を含む区分の平均で、55歳で新しく入った人の年収ではありません。不動産営業の年収は不動産営業の年収で見られます。

歩合の給料で、ゼロになることはない？

雇われて働くなら、歩合の仕事でも労働基準法第27条で、労働時間に応じた一定額の賃金の保障が定められています。業務委託の契約は原則として対象外なので、雇用か業務委託かは先に確かめてください(くわしくは歩合制とは)。

今の会社に残るか、動くか、どう決める？

決める基準は、本当に良くなるなら残る、3年後にまた辞めたくなるなら辞める、の2つです。

今の会社で、この先上がるかを確かめる質問は？

上司や人事に、次の3つを聞いてみてください。

1. 55歳以降も、昇給と賞与の制度は変わらないか
2. 役職定年の制度はあるか、あるなら何歳で、役職を外れたあとの配置はどうなるか
3. 60歳以降の働き方と、そのときの給料の決まり方はどうなるか

答えがあいまいなら、それ自体が材料になります。確かめ方は給料が上がらないのはなぜ？にもあります。

「辞める」と言ってから「給料を上げる」と言われたら？

渡辺は、これまで頑張りを認めてこなかったのに、辞めるタイミングで出してくるのは、こちらを舐めていると思う、と話しています。

残るかどうかは、あなた自身のポリシーが許すかで決めてかまいません。基準は変わらず、本当に良くなるなら残ることです。内定を持っている人の断り方は退職の伝え方にあります。

家族に反対されたら、どう答える？

渡辺が面談で聞く家族の反応は、「年収下がるじゃん」「大変なんじゃないの？」です。

渡辺の答えは、「大変です」と認めたうえで、年収を上げるには時間を使うしかない、ただ挑戦できるのは今しかない、というものです。

楽ではありません。ただ、夜中まで死ぬほど働く道ばかりでもなく、選べます。

55歳の年収を見たあと、今週できることは？

次の5つを、上から進めてください。

1. 源泉徴収票の「支払金額」を、この記事の分布の表と並べ、自分の性別の列でどこにいるかを見る
2. 給与明細で、基本給・役職手当・賞与のどれが増減したかを確かめる
3. 会社に、役職定年と60歳以降の給料のルールを聞く
4. 今の会社と移りたい会社の規模、昇給の制度を書き出す
5. 動くか決める前に、在職中のまま選択肢を一度聞いてみる

相談では、何を話す？

今の年収、働き方、これまでの仕事を話してもらえれば大丈夫です。経歴に自信がなくても、営業の経験がなくても相談できます。どの会社に入れるかなどの具体的な道は、相談で一緒に考えます。

55歳の転職全体の数字は55歳の転職の現実、50代の転職全体は50歳の転職は厳しい？にあります。35歳と40代の年収は35歳の平均年収、40代で年収400万は低い？で、自分に合う働き方は1分診断でも確かめられます。

まとめ

55〜59歳の平均年収は572万円(男性735万円・女性356万円)ですが、真ん中の人が入る区分は男性で500〜599万円、女性で200〜249万円です。月の給料(残業代・賞与を除く)は55〜59歳までは下がらず、男性は60〜64歳で約2割下がります。月の給料(平均)は、男性で大企業と小企業の差が月16万7,100円など、規模・学歴・役職で開きがあります。

渡辺が面談で伝えているのは、「自分が数年後、本当に後悔しないか」を考えてほしいということです。60歳の線が来る前に、自分にどんな選択肢が残っているかは確かめておきましょう。自分にできるのか不安な方も、話し方や志向性、これまでの経験に合う仕事なら大丈夫です。相談では、その3つから合う仕事を一緒に考えます。

よくある質問