給料が上がらないのはなぜ？40代で転職した方がいい人の見分け方と年齢別データ
給料が上がらないのは、頑張りが足りないからとは限りません。厚生労働省の調査では、2025年の賃上げは100人以上の企業の1人平均で月1万3,601円ですが、5,000人以上の企業と100〜299人の企業では月6,500円ほどの差があります。今の会社でこれから上がり幅がないなら、35〜54歳のうちに給料の決まり方が違う会社へ動いた方がいいです。
毎年きちんと働いているのに、給料明細の数字がほとんど変わらない。ニュースでは「過去最高の賃上げ」と聞くのに、自分の会社の話とは思えない。40代に入り、子どもの教育費や老後のことを考えると、この先も上がらないままなのかと不安になる。
頑張りはいつか見てもらえると思って、何年も待った。それでも変わらないなら、腹が立って当然です。
この記事は、35〜54歳で給料が上がらないと感じている人に向けて書いています。国の調査の年齢別データと、採用の現場で見てきた実例から、上がらない理由と、残るか動くかの見分け方を順に答えます。業界別の平均年収、副業の始め方、資格の選び方、手取りの計算、市場価値の診断ツール、社内異動は、この記事では扱いません。
給料が上がらないのはなぜ？自分のせい？
原因は、あなた一人にあるわけではありません。企業が賃上げ額を決めるとき最も重視したのは業績で、個人の頑張りでは決まらない部分があります。今の会社でこれから上がり幅がないなら、動いた方がいいです。
成果やスキルが足りないから上がらない？
給料が上がらない原因として、「成果を出していない」「スキルが足りない」と言われることがあります。ただ、成果を出しても給料に反映される幅は、会社の仕組みで決まっています。年齢や等級ごとに給料の幅が決まっている会社では、上の等級に上がらない限り、大きくは変わりません。
会社の業績が悪いと、給料は上がらない？
業績の影響は大きいです。厚生労働省の「令和7年 賃金引上げ等の実態に関する調査」で、企業が賃上げの額を決めるときに最も重視した要素を見ると、「企業の業績」が41.7%で一番多く、前年の35.2%から増えました。次が「労働力の確保・定着」17.0%です。
評価制度を知らないと損をする？
損をすることはあります。何ができれば次の等級に上がるのかを知らないままだと、頑張る方向がずれてしまうからです。評価の基準と上の等級の給料は、就業規則や給与規程を読むか、上司に聞けば分かります。
賃上げが報じられているのに、自分の給料が上がらないのは？
ニュースの数字は平均です。会社の規模によって、届く額に差があります。
2025年の賃上げは、1人いくらだった？
同じ調査で、2025年に「1人平均賃金を引き上げた・引き上げる」企業は91.5%でした。1人平均の引上げ額は月1万3,601円、引上げ率は4.4%です。前年は月1万1,961円・4.1%で、額も率も前年を上回りました。
会社の規模で、どのくらい違う？
企業の規模別に並べると、次のとおりです。
| 企業の規模 | 1人平均の引上げ額（月） | 引上げ率 | 定期昇給の制度がある企業 |
|---|---|---|---|
| 5,000人以上 | 16,784円 | 5.1% | 88.7% |
| 1,000〜4,999人 | 15,859円 | 5.0% | 92.0% |
| 300〜999人 | 12,308円 | 4.0% | 85.4% |
| 100〜299人 | 10,264円 | 3.6% | 78.7% |
| 全体 | 13,601円 | 4.4% | 81.2% |
出典：厚生労働省「令和7年 賃金引上げ等の実態に関する調査の概況」第2表・第3表。対象は常用労働者100人以上の民間企業で、99人以下の企業は含まれていません。
5,000人以上と100〜299人では、月6,520円の差があります。1年の12か月分にすると約7.8万円で、賞与は入っていません。100人未満の会社はこの調査に入っていないため、ニュースの「過去最高」がそのまま自分の会社に当てはまるとは限りません。
労働組合の有無でも違う？
違いがあります。1人平均の引上げ額は、労働組合がある企業で月1万5,229円、ない企業で月1万1,980円でした。今の会社にどちらが当てはまるかも、上がり幅を考える材料になります。
給料の決まり方には、どんな種類がある？
給料の上がり方は、会社がどの仕組みで給料を決めているかで変わります。同じ調査では、定期昇給の制度がある企業が81.2%で、その中身は「その他（業績評価など）」が72.4%、勤続などで決まった額が上がる形が27.5%でした（複数回答）。
自分の会社の仕組みは、どれに当たる？
代表的な決まり方を4つに分けて、上がるきっかけと、確かめることを並べました。
| 給料の決まり方 | 上がるきっかけ | 頭打ちになりやすいところ | 入社前・今の会社で確かめること |
|---|---|---|---|
| 勤続年数で上がる | 1年ごとの昇給 | 上がる額が小さく、上限がある | 1年でいくら上がるか、何歳で止まるか |
| 等級（役職）で決まる | 上の等級への昇格 | 上の席が空かないと上がらない | 上の等級の給料と、昇格の基準 |
| 業績評価で決まる | 評価の結果 | 会社の業績が悪いと原資が増えない | 評価の基準と、評価ごとの上がり幅 |
| 固定給＋成果に応じたインセンティブ | 自分の成果 | 成果が出るまで時間がかかる | 固定の分の金額、成果の分の計算方法、雇用か業務委託か |
※定期昇給の割合は厚生労働省「令和7年 賃金引上げ等の実態に関する調査の概況」第3表。4つの分け方と確かめることは、編集部が整理したものです。
成果が給料に反映される会社とは？
表の一番下の、固定給に成果に応じたインセンティブがつく仕事です。年齢や勤続年数より、入社してからの結果で給料が決まります。仕組みの詳しい違いは歩合制とは？固定給との違いで解説しています。
歩合で給料がゼロになることはない？
雇用されて働く場合、労働基準法第27条で、出来高払制でも「労働時間に応じ一定額の賃金の保障」をしなければならないと決められています。ただし業務委託の契約には原則として当てはまりません。求人を見るときは、雇用か業務委託かを必ず確かめましょう。
前職から移って、年収を上げた人はいる？
います。採用の現場で見てきた、35〜54歳で転職した4人の例です。
年収520万円 → 3年目に800万円。
年収500万円 → 3年目に750万円。
年収500万円 → 2年目に600万円。
年収450万円 → 3年目に620万円。
※採用の現場で見てきた例です。年収は目安で、転職後の年数は人によって違います。個人の実績であり、全員が同じようになるわけではありません。
4人とも、前職より2〜3年目の年収が上がりました。
公務員や教員から移った人は、何が不満だった？
教員・公務員・自衛隊から移った人は、「安定してもらえる（＝頑張っても変わらない）」ことが不満な人がほとんどでした。上の4人のうち、教員と市役所職員の2人がこの前職です。
40代後半からでも、上げられる？
上の例のように、47歳・48歳で前職から移り、2〜3年目に年収が上がった人もいます。上がった額は人によって違い、47歳の方は100万円、48歳の方は170万円でした。
経歴に自信がなくても、移れる？
経歴ひとつで決まるわけではありません。選考で一番差がつくのは、経歴や資格より、なぜ移りたいのかという転職理由だと採用の現場では見ています。面談で見ているのは、話し方、志向性、過去の経験です。
今の会社にいると、給料は何歳まで上がる？
国の調査を年齢別に見ると、男性は50代後半まで上がり、女性は40代後半で平らになります。
男性は何歳がピーク？
男性の月の所定内給与は、55〜59歳の44.4万円が最も高く、60〜64歳で34.5万円に下がります。35〜39歳の35.2万円からは、月9.2万円の差です。所定内給与とは、残業代と賞与を含まない、毎月決まって支払われる給料を指します。
賞与も含めた1年の平均給与で見ても同じ形です。国税庁の「令和6年分 民間給与実態統計調査」第10表では、男性は35〜39歳の573.8万円から55〜59歳の734.6万円まで上がり、女性は35〜59歳の各年齢で351万〜369万円と年齢差が小さくなっています。
女性は、年齢を重ねても上がらない？
女性は45〜49歳の29.8万円が最も高く、35〜39歳の28.4万円との差は月1.4万円です。調査の概況でも、女性は男性に比べて賃金の上がり方が緩やかだと書かれています。給料を理由に辞めた女性の割合は、次の章の表で見られます。
このグラフは、自分の給料の将来と同じ？
同じではありません。年齢ごとに別の人の給料を並べた平均で、同じ人の給料がこう上がるという意味ではありません。自分の場合は、今の会社の先輩や上司の給料を、後で出てくる5つの質問で確かめるのが一番の近道です。
役職定年がある会社では、50代で下がる？
役職定年制について、人事院の「令和5年 民間企業の勤務条件制度等調査」を見ると、事務・技術関係職種の従業員がいる企業のうち、役職定年制がある企業は16.7%でした。役職定年の年齢は、部長級・課長級とも「55歳」が最も多い結果です。役職を降りた後に給料が何割下がるかはこの資料に無いため、自分の会社の規程で確かめてください。
給料が上がらない人は、実際に転職している？
しています。男性では35〜54歳のどの年齢でも、給料が辞めた理由の2位以内に入っています。
給料を理由に辞めた人は、年齢別に何%？
厚生労働省の「令和6年 雇用動向調査」で、転職した人が前の会社を辞めた理由のうち「給料等収入が少なかった」の割合と、具体的な理由の中での順位を男女別に並べました。
| 年齢 | 男性 | 男性の順位 | 女性 | 女性の順位 |
|---|---|---|---|---|
| 35〜39歳 | 11.8% | 2位 | 7.7% | 5位 |
| 40〜44歳 | 10.5% | 2位 | 15.1% | 1位 |
| 45〜49歳 | 14.3% | 1位 | 12.5% | 3位 |
| 50〜54歳 | 9.5% | 1位 | 5.5% | 5位 |
出典：厚生労働省「令和6年 雇用動向調査結果の概要」表5 転職入職者が前職を辞めた理由別割合。順位は「その他の個人的理由」「その他（出向等）」を除いた11項目の中で編集部が数えたものです。
男性は何歳で給料が1位になる？
男性は45〜49歳と50〜54歳で、給料が具体的な理由の1位です。35〜39歳では労働時間・休日などの条件が1位で、給料は2位でした。辞める理由の書き方は転職理由「キャリアアップ」の伝え方を参考にしてください。
今の会社でこの先上がるか、どう見分ける？
見るのは、今の年収の高さより、この先の伸びしろです。下の5つの質問で、今の会社でこの先いくらになるかを数字にしてみましょう。
上がり幅を確かめる5つの質問は？
次の5つを、紙に書き出して答えてみてください。
- 今の会社で、5年後・10年後の自分の役職にいる人の年収はいくらか
- 上の等級に上がるための基準は何で、自分はあと何年で届きそうか
- 会社の業績はここ数年、上がっているか、下がっているか
- 役職定年や、50代以降に給料が下がる規程はあるか
- 5年後に今の会社でもらえそうな年収と、5年後にほしい年収の差はいくらか
1と2が「分からない」「届かない」、5の差が大きいなら、今の会社では上がり幅が小さいサインです。
昇格・昇進・昇給は、どう違う？
昇格は等級が上がること、昇進は役職が上がること、昇給は給料が上がること全般を指します。どれを狙うかで、上司に聞く中身が変わります。等級で給料が決まる会社なら、聞くべきは昇格の基準です。
上司に聞くときは、何を聞けばいい？
「何ができれば、次の等級に上がれますか」と具体的に聞きましょう。「給料を上げてほしい」と伝えるより、基準と時期が分かります。答えが曖昧なら、それも判断の材料になります。
残るなら、会社と何をしておく？
残ると決めるなら、不満を会社に伝えて話し合ってから決めましょう。辞めたいと言っていたのに残った人に多いのは、会社としっかり話していることです。話す前に、5つの質問の1と2を確かめておくと、具体的に聞けます。
辞めると言ってから「給料を上げるよ」と言う会社に、残る？
昇給の話が何年も出なかったのに、辞めると伝えた途端に条件が出てくる。そんな会社のやり方を、採用の現場に立つ監修者は、舐められていると見ます。
残るかどうかは、感情で決めなくて構いません。軸は2つです。残って本当に良くなるか。3年後にまた辞めたくなっていないか。
上がる額と時期、辞めたかった理由まで変わるのか、その場で具体的に聞きましょう。断り方は退職の伝え方にまとめています。
給料が上がらないなら、転職した方がいい？
5つの質問で伸びしろが小さいと分かったなら、転職を考える時期です。ただ、転職すれば必ず上がるわけではないので、年齢別の数字を知っておきましょう。
転職すると、給料は上がる？
厚生労働省の「令和6年 雇用動向調査」で、転職して前の会社より賃金が増えた人は、35〜39歳で45.5%、45〜49歳で46.4%、50〜54歳で39.0%でした。減った人は、それぞれ24.3%、23.8%、28.2%です。50代前半までは、増えた人の方が多くなっています。年代別の詳しい数字は40歳の転職と50代の転職と年収で見られます。
転職先の給料は、前の給料で決まる？
前の給料ひとつで決まるわけではありません。厚生労働省の「令和2年 転職者実態調査」で、会社が転職者の給料などを決めるときに考えた要素（複数回答）は、「これまでの経験・能力・知識」74.7%、「年齢」45.2%、「免許・資格」37.3%、「前職の賃金」25.3%でした。最も重視した要素に絞ると、前職の賃金は6.8%です。
40代で給料が上がらないときは？
40代前半（40〜44歳）の数字を1か所にまとめます。
- 賃金構造基本統計調査の月の所定内給与は、男性で40〜44歳の38万5,500円から55〜59歳の44万4,100円まで、年齢別の平均で約5.9万円高くなっています
- 雇用動向調査（令和6年）では、40〜44歳で転職して賃金が増えた人が45.9%、減った人が29.0%でした
- 同じ調査で、給料を理由に辞めた人は男性10.5%（具体的な理由の2位）、女性15.1%（1位）でした
- 転職者実態調査（令和2年）では、40〜44歳で転職して賃金が増えた人が41.7%、減った人が37.4%で、3割以上増えた人は10.6%でした
2つの調査は時期も対象も違うため、数字はそれぞれの調査の中で比べてください。40代の年収の見方は40代で年収400万は低い？でも扱っています。
残った方がいいのは、どんな人？
年収はもう十分で、移りたい理由がはっきりしない人です。今の会社で上がる額と時期が具体的に示された人も、残る選択肢があります。
転職で給料を上げるとき、気をつけることは？
上げるための転職でも、1年目の年収と会社の選び方には気をつけましょう。
1年目の年収は下がる？
35歳前後で転職した人の場合、固定給が決まっている形で移ると、1年目は下がることが多いです。固定給のまま上がるのは、同じ職種へ移るときです。インセンティブで上がる人は多くいます。未経験で営業に移ると下がることもありますが、初年度しっかりやれば前の年収を超えられる会社も多いです。
子育て中で、残業が難しいときは？
面接では「残業は平気か」と聞かれることがあります。調整ができるなら、そう伝えましょう。本当に難しい人は、やめておいた方が良い場合もあります。
何年で比べればいい？
1〜2年ではなく、5年で比べましょう。上の4人も上がったのは2〜3年目です。5年くらいの給料の合計で比べると、動いた方が格段に上がるケースは十分にあります。きつさとの向き合い方は稼げる仕事はきつい？で書いています。
次も給料が上がらない会社を選ばないためには？
給料の金額ひとつで選ばないことです。条件ひとつで選ぶと、合わない会社を繰り返し選んでしまい、同じ理由でまた辞めることになるケースも多いです。「給料の決まり方」の表の「確かめること」を面接で聞き、給料がどう上がっていく会社なのかを確かめましょう。
面接で「給料を上げたい」と言っていい？
言って大丈夫です。選考に通った人は「稼ぎたい」「家族のために選択肢を増やしたい」と本音で話していました。落ちるのは「楽をして給料を上げたい」と伝わるときです。
年収の話も、普通に伝えて大丈夫です。答え方は35歳以上の面接で詳しく扱っています。
まとめ
賃上げの額は、会社の業績や規模で差がつきます。5つの質問で5年後の伸びしろが見えなかったなら、それが動く合図です。
年齢を重ねるごとに、動くのは難しくなります。採用の現場では、動かなかった人から「あの時やっていれば、これくらいの年収になっていたのかもしれない」という言葉を聞いてきました。数年後に後悔しないために、今の会社にいながら、自分に選択肢があるかを確かめておきましょう。
稼ぐ仕事は、楽ではありません。成果が出るまでに時間もかかります。ただ、夜中まで働く前提の仕事ばかりではない、と監修者は考えています。
選考で差がつくのは、経歴より転職理由です。面談で見ているのも、話し方、志向性、過去の経験の3つ。あなたに合った仕事なら大丈夫です。まずは5つの質問に答えて、その結果を話しに来てください。
「給料が上がらない」が自分の場合どうなのか、話して確かめたい方へ
よくある質問
給料が上がらないのは自分のせいですか？
そうとは限りません。厚生労働省「令和7年 賃金引上げ等の実態に関する調査」では、賃上げの額を決めるときに企業が最も重視したのは「企業の業績」（41.7%）でした。個人の頑張りとは別に、会社の業績や規模、給料の決まり方で上がり幅が決まる部分があります。
給料が上がらないなら転職した方がいいですか？
5年後・10年後の役職にいる人の年収を見ても今と変わらないなら、転職を考える時期です。すでに十分な年収がある人は、移らない方がいい場合もあります。厚生労働省「令和6年 雇用動向調査」では、40〜44歳で転職した人の45.9%が前の会社より賃金が増え、29.0%が減っています。
給料は何歳まで上がりますか？
厚生労働省「令和6年 賃金構造基本統計調査」の月の所定内給与（残業代と賞与を除く）を年齢ごとに見ると、男性は55〜59歳の44.4万円、女性は45〜49歳の29.8万円が最も高くなっています。年齢ごとに別の人を並べた平均なので、自分の会社の給料表で確かめることが大切です。
賃上げのニュースが多いのに、自分の給料が上がらないのはなぜですか？
賃上げの数字は平均で、会社の規模による差があります。2025年の1人平均の引上げ額は、5,000人以上の企業で月1万6,784円、100〜299人の企業で月1万264円でした。調査の対象は100人以上の企業で、それより小さい会社は含まれていません。
転職先の給料は、前の会社の給料で決まりますか？
前の給料ひとつで決まるわけではありません。厚生労働省「令和2年 転職者実態調査」では、転職者の給料などを決めるときに考えた要素（複数回答）は「これまでの経験・能力・知識」が74.7%で最も多く、「前職の賃金」は25.3%でした。
面接で「給料を上げたいから転職したい」と言ってもいいですか？
言って大丈夫です。採用の現場では、「稼ぎたい」「家族のために選択肢を増やしたい」と本音で話して選考に通った人がいます。落ちやすいのは「楽をして給料を上げたい」という伝わり方です。
- 給料が上がらず、このままでいいか迷っている方
- 未経験の仕事に移りたいが、35歳以降で大丈夫か不安な方
- 転職エージェントで紹介できる求人がないと言われた方
人材紹介の仕事に約5年携わり、人材紹介会社で事業部の責任者も務める。これまで数千人以上の求職者と面談。営業職への転職支援を得意とする。印象に残っているのは、営業未経験だった40代の方が転職し、3年目以降に年収2000万円を超えたこと（個人の実績で、全員が同じようになるわけではありません）。「年齢に関係なく、キャリアは変えることができる。」
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執筆：35歳からの稼げる転職 編集部。採用の現場で見てきた実例と、公的な統計をもとに書いています。